会社を辞めると、当然ながら毎月のお給料は入ってこなくなります。
実際に退職してみると、収入がなくなっても支払いはなくならない…。
今回は、40代・単身世帯の私が、仕事を辞めてから体感したお金の話をまとめます。
退職後の健康保険
通院に必要な健康保険証…。
会社員の健康保険料は、通常、会社と本人が負担を分け合っています。
しかし退職すると、会社による負担がなくなります。
退職後の健康保険には、主に次の選択肢があります。
- 勤めていた会社の健康保険を任意継続する
- 市区町村の国民健康保険に加入する
- 条件を満たす場合、家族の健康保険の扶養に入る
私が選んだのは任意継続。
任意継続では、原則として退職前の標準報酬月額などをもとに保険料が計算されます。加入していた保険者によって上限や計算方法が異なるため、国民健康保険と比較したいところ…。
私の場合は月額約37000円でした…ひぃ。月額支払いの2倍ってところですが、それでも国民年金よりはほんのちょっぴり安いそうです（前年の年収による）…。
家族持っている人はなかなか辞められないはずだわ…。怖すぎるね…。
国民年金の支払いも考える
さてつぎは年金。
20歳以上60歳未満で、厚生年金に加入せず、配偶者の扶養にも入らない場合、原則として国民年金への切り替えが必要です。
国民年金の保険料は年度によって変わります。
収入が減少した場合や失業した場合には、免除・納付猶予制度を利用できる可能性があります。
退職したからといって、自動的に保険料が免除されるわけではなく…。ここは雇用保険の受給理由で変わるので、自己都合の場合は特になし。
忘れてはいけない住民税
そしてそして住民税。住民税は、基本的に前年の所得をもとに計算されます。
そのため、今年の収入がなくなったとしても、前年に一定の所得があれば住民税の支払いが発生。
会社員時代は給与から天引きされていたので、負担を意識する機会が少なかったのですが、退職後は自分で納付することに。次がすぐ決まっている人は、次の会社で対応ができる。本当に労務に感謝ですよ。
健康保険、年金、住民税。
仕事を辞めても、社会保険や税金の支払いは続いていくので、毎月の支払額は確認しておく必要があるよ…減るんじゃなくて増えることをお忘れなく。
失業給付がすぐに入るとは限らない
退職後のお金の保証、雇用保険の基本手当も重要です。
ただし、退職すればすぐに振り込まれるわけではありません。
ハローワークで求職の申し込みと受給手続きを行い、待期期間や、離職理由によっては給付制限期間を経て支給されます。支給される金額や日数も、退職前の賃金、年齢、雇用保険の加入期間、離職理由などによって異なります。
受給金額ももちろん収入よりは少ないので、2か月分は現金が必要。
半年分～1年分あると、心に余裕がある状態。
あたりまえだけど自由な時間は増えるので、うっかりお金を使わないようにしないとね。
退職前に確認しておきたいこと
今回退職して身に染みたポイント。事前に確認しておくと安心だと思ったのは次の項目です。
◆退職前チェックリスト
- 貯金額（現金化できる全資産）
- 自分がいくら使っているか（家賃や家賃や通信費など毎月の固定費）
- 給与からいくら引かれているか
- 任意継続と国民健康保険の保険料
- 国民年金への切り替えと免除制度
- 住民税の納付時期と金額
- 雇用保険の受給条件と支給開始時期
- 転職活動費
- 削れること・現金化できる不用品はないか
ちなみに、退職した後使い倒そうと思っていたiPadが1年で真っ黒になったので、PCとスマホは退職したくなる前に買っておくべし！
下取りも修理もできなかったので、新品の買い替えを提示されましたとさ。なので、私はAmazonの月額払いでPC買いました。もういいけど。
仕事を辞めるということ
退職してみて思うのは、働いている間は会社が担ってくれていた手続きや負担が、想像以上に大きかったということです。
給与明細では見ていたはずなのに、自分で支払う立場になって初めて実感することがあります。こうした仕組みを知ることは、これからの働き方や暮らし方を考えるきっかけにもなりました。
辞めた後悔はお金のことくらいで、それ以外はやめてよかったと思いつつ、家庭や家族を支える立場だったら辞められなかったなとしみじみ。単身は自分の生活にいくら必要なのかを知っておくことは、選択肢を増やすことにつながるのだと思います。
生活と辞め時は難しいですね。
※この記事は2026年10月時点の体験と一般的な制度をもとにしています。保険料や手続きの条件は加入先・自治体・個人の状況によって異なります。最新情報は各公的機関でご確認ください。
